濁悪の日本国に160万の地涌の大集団
顕正会は国には諌臣、宗門には争子
広布前夜の大罰、刻々と日本に逼る
きょうの総幹部会も、初めから終わりまで感動の連続でしたね。
御本尊様の功徳の感激、広宣流布への燃えるような熱情がたぎっている。このような集会は日本のどこにもないのです。これ、顕正会が地涌の菩薩の集団なるがゆえであります。
濁悪の日本国に160万地涌の大集団
いよいよ六・七月法戦の開始であります。
そして七月の立正安国論の月には、この濁悪の日本国の中に、日蓮大聖人の御遺命を奉ずる一六〇万の大集団が出現する。これを思えば、ただ胸躍る思いであります。
顧みれば、顕正会が理不尽な解散処分を受けたときは、わずか一万二千の弱小団体でありました。その顕正会が、今や一六〇万の地涌の大集団となり、国立戒壇の御遺命を高々と掲げて日本国を独走しているのです。こんな不思議はない。
死罪に等しい解散処分
いいですか。富士大石寺の信徒団体にとって、時の貫首が解散処分を下すということは、死罪に等しいのです。加えて、この処分をなさしめた学会は強力な力を以て、あらゆる謀略を用いて顕正会の潰滅を謀った。どうして顕正会が命脈を保つことができようか。直ちに潰れて当り前です。
しかるに潰れもせず、日本国で唯一の仏弟子の大集団となった。こんな不思議はないのです。
これ偏に、大聖人様が御守護下されたゆえであります。なんと有難いことかと、私はいつも思っております。
第六天の魔王は、御本仏の御遺命が成就することを最も恐れ憎む。そこで広布前夜の宗門の隙を窺い、池田大作・細井日達・阿部日顕等の身に入り、正系門家の中から「国立戒壇」を消滅させようとした。
だがこのとき、顕正会が身を捨てて御遺命守護に立ち上がった。そこで第六天の魔王は顕正会に解散処分を下さしめ、国立戒壇を抹殺せんとしたのです。
しかし大聖人様は、けなげに御遺命を守り奉る顕正会を不憫とおぼしめされ、御守護を下された。ここに今日の顕正会があるのであります。
顕正会は諌臣・争子
いま正系門家は御遺命を抛ったゆえに濁乱している。日本国また亡国の道をひた走りに走りつつある。
だが大聖人様は北条時宗への御状において「諌臣国に在れば則ち其の国正しく、争子家に在れば則ち其の家直し」と仰せられている。
顕正会は国にあっては諌臣、正系門家においては争子であります。大聖人様に忠誠を貫く一六〇万の仏弟子の諌暁があれば、必ず国は正しくなり、正系門家は御在世に戻るのであります。
的はずれの憲法論議
今、憲法改正をめぐって論議が盛んでありますが、改憲派も護憲派も、保守も革新も、みな低次元の論議に終始している。
それはなぜかといえば、国家と仏法の関係を知らないからです。国家が安泰になるには、正しい仏法を立てなければならない。この大事を知らずしていかなる憲法を作るとも、それは虚しい。
ゆえに立正安国論には仁王経を引いて「横に法制を作りて仏戒に依らず、是れを破仏破国の因縁と為す」と。
道理にはずれた法律を作って仏様の戒めに依らない、これを仏法を破り国を破る因縁となす――と。いま、仏法を知らぬ者がいかなる憲法を作るとも、それはことごとく的はずれ、国を守る憲法にはならないのです。
道理にはずれた法律を作って仏様の戒めに依らない、これを仏法を破り国を破る因縁となす――と。いま、仏法を知らぬ者がいかなる憲法を作るとも、それはことごとく的はずれ、国を守る憲法にはならないのです。
私は広宣流布の暁には、日蓮大聖人を国の柱とする、人も国も栄え、他国をも利益する憲法を作らなければいけないと思っている。その上で、いよいよ国立戒壇が建立されるのです。
ここに大聖人様は「立正安国」と叫ばれ、「王仏冥合」「国立戒壇建立」という大事をお教え下されたのです。この根本の大事が、憲法に生かされなければならない。
たとえ一国こぞって反対するとも
今、この「国立戒壇」を高々と掲げ、大聖人様の御心のままに一国を諌める仏弟子の集団は、顕正会以外にはないのです。
国立戒壇に対しては、国中の邪宗はもちろんのこと、保守も革新もこぞって反対するに違いない。それでいいのです。反対するなら堂々と反対したらよろしい。
だが、いかに反対し怨嫉しようとも、仏法に背いては身が保たなくなる、国が保たなくなる。かくて大聖人様の絶大威徳により、広宣流布は必ず成るのであります。
異体同心なれば必ず大事は成る
弘安二年の「異体同心事」にはこう仰せられている。
「日本国の人々は多人なれども、同体異心なれば諸事成ぜん事かたし。日蓮が一類は異体同心なれば人々すくなく候へども、大事を成じて一定法華経ひろまりなんと覚へ候。悪は多けれども一善にかつ事なし」と。
今の日本もまた同体異心でバラバラ、四分五裂ですね。この日本国の中で異体同心の大集団は、もう顕正会以外にはない。
だから、どれほどみなが反対しようとも、バラバラな日本国の中で、日蓮大聖人を魂とする一六〇万が一結して諌暁していくならば、必ず大事は成るのであります。 その一六〇万の大法城が、いよいよ七月に屹立する。
さあ、その石垣の一つ一つを、全員で大歓喜の中に積み上げ、何としても大聖人様に応え奉りたい、こう私は心に決めておりますが、みなさん、どうでしょうか。（大拍手）
中国の日本侵略 刻々と
さて、中国の日本侵略の動きは月々日々に露骨になり、その進捗ぶりは歯車が回わるように着々・正確ですね。
今年の四月二六日、中国政府はついに公式に「尖閣諸島は中国の核心的利益である」と明言しました。
先般も申しましたが、中国がいう核心的利益とは「いかなる犠牲を払っても確保すべき国家利益」すなわち「武力を行使してもそれを守る」ということです。中国はすでに「尖閣奪取」を決意したのです。
尖閣奪取、三段階で
これを裏づけるように五月一四日、人民解放軍のスポークスマン役の羅援少将が「中国新聞ネット」に出演して、尖閣奪取について次のように述べた。
「われわれは今後、三段階で釣魚島（尖閣諸島）を奪取する。その第一段階は漁船を海域に放ち、主権を宣言する。第二段階は国家海洋局の海監（海洋監視船）が重武装で赴く。そして第三段階として、満を持して中国海軍が出動するのだ。
現在、東海・北海・南海の三大艦隊が共に釣魚島付近で軍事訓練を行っている。これは刀を磨いているのだ。三艦隊が一体になって刀を抜けばよい。制海権を奪うことが何より重要である」と。
まず民間の漁船を繰り出し、次に警察の海洋監視船を出し、そして最後に中国海軍が出動して尖閣海域の実効支配をする――と言っているのです。
このとき、もし中国艦隊に自衛隊が応戦すれば、日中戦争が始まる。もし応戦しなければ、尖閣諸島はそのまま中国に奪われてしまうのであります。
沖縄にも侵略の触手
中国の侵略の触手は尖閣だけではない、今や沖縄にまで伸びているのです。
五月八日、中国共産党機関紙・人民日報は、沖縄県の帰属についての論文を掲載した。それにはこうあった。「沖縄県の帰属は歴史上の懸案であり、未解決の問題である」と。つまり「沖縄は日本の領土ではない、中国のものだ」と言いたいのです。
これに対して菅官房長官は翌九日、「（論文が）中国政府の立場であるならば、断固として受け入れられない」と抗議した。
ところが中国外務省の華春瑩（かしゅんえい）報道官は同日、「申し入れや抗議は受け入れられない」と反論した。
そして、人民日報の論文発表を承けて再び羅援少将が五月一五日、同じく「中国新聞ネット」に出演して、沖縄問題について述べた。
「琉球は日本に帰属しているのではない。琉球は以前から独立王国であった。１３７２年に明に朝貢を始めて以来、琉球は明の属国だった。ところが１８７２年に日本の明治政府は中国に何の相談もなく、琉球の王制を廃して琉球藩とし、その後、沖縄県にしてしまった。
アメリカが琉球を日本に渡したとき、当時の琉球の国民は逆らえなかっただけで、彼らは今でも独立を求め、中国との自由往来を求めている。琉球でさえそんな状態なのに、台湾列島の一部分である釣魚島が日本の領土であることは絶対にない。われわれ中国の厳然たる領土である」と。
「早く対日開戦しろ」
このように歴史を歪曲した煽動を聞けば、何も知らない中国民衆は「早く尖閣を奪え」「沖縄を奪え」と興奮するに違いない。
事実、中国のネット上には習近平政権に対して「一刻も早く対日開戦しろ」あるいは「腐敗した党の幹部を日本との戦場に送り込め」などという激しい書き込みが溢れている。
「琉球独立運動」を煽動
中国の沖縄攻略の作戦は、さらに悪質・巧妙ですよ。中国は今、沖縄県内における「琉球独立運動」をしきりに煽動しているのです。
五月一五日、沖縄で「琉球民族独立総合研究学会」という団体が設立された。すると翌一六日、人民日報系の新聞・環球時報は、「この団体を支持しよう」という、中国人民に呼びかける社説を掲載した。その趣旨は「一世紀以上も前に、琉球国は日本に亡ぼされた。琉球独立には歴史的な正当性がある」「中国が国際法の許す範囲で支援するのは自然なことである」と。
この狙いは、沖縄県民たちに独立運動を起こさせ、米軍基地を撤去させたうえで、沖縄を中国領にしようというものです。
そしてこのたばかりを実現するため、いま続々と中国の工作員が沖縄入りしているのです。
沖縄県に自界叛逆
私が「危ないなー」と思うことは、沖縄県民の中に、中国の手先のようになって「反日・反米」を唱え、日本からの独立を煽っている勢力があることです。
地元の新聞も同じような論調ですね。だからマスコミの偏向は恐ろしい。すべては中国の対日工作がその背後にあるのであります。
沖縄へのこの謀略を見るとき、その前段階である尖閣奪取はもう眼前かも知れない。
中国民衆の憤懣限界に
すでに中国民衆の政府に対する憤懣は限界に近づいている。この憤懣は猛毒食品と、大気汚染と、水質汚染と、所得の格差と、共産党幹部の汚職などがその原因になっているのです。
そのうえ、早ければこの夏にも中国経済は危機に陥るかもしれないとの、中国政府のシンクタンクである国務院発展研究センターの観測が、いま流れている。
もしそうなれば、習近平は民衆の憤懣をそらすため、どうしても日本侵略を進めざるを得ない。その手始めとして、まず尖閣が奪われるのであります。
アメリカは守ってくれない！
では、尖閣が奪われるとき、アメリカは守ってくれるのか。答えは、ノーです。
たとえ日米安保条約があっても、今のアメリカは、もう中国と対決することができなくなっているのです。
そのわけは二つある。一つは経済的理由、もう一つは軍事的理由です。
経済的理由
米国と中国は軍事的には激しい対立をしているが、経済的には、互いになくてはならぬ相互依存関係になっている。だからロバート・ゼーリック元国務副長官が中国を指して「責任あるステークホルダー（利害共有者）」と呼んだのです。
両国の貿易関係を見ると、米国にとって中国は第二位の、また中国にとっても米国は第二位の貿易相手国になっている。両国は経済発展のために、互いになくてはならぬ相手国という関係になっているのです。
さらに中国は米国の国債を買い続けている。米国財務省の本年三月一五日発表の統計によれば、米国の国債を保有する海外諸国の一位は中国ですよ。その金額は一兆二千五百億ドル（約一二九兆円）。二位は日本で一兆一千億ドル（約一一三兆円）。保有比率は中国が一一％、日本は九・七％です。
実に中国は米国債の一一％を保有して米国経済を支えているのです。このように中国からカネを借りている米国が、そのカネで中国と戦争できるわけがないのです。
軍事的理由
また軍事面から見れば、中国の核ミサイルはアメリカの主要都市を潰滅し得る力をすでに持っている。このような犠牲を払ってまで、アメリカが中国と対決するわけがない。
そのうえ五月一三日、中国は三万キロ上空の米国衛星を破壊し得る新型弾道ミサイルの実験に成功している。日本の新聞はほとんど触れてないが、これはアメリカにとって大衝撃のことなのです。
米軍のすべての作戦は、衛星からの情報によってコンピューター制御されている。よってもし衛星が破壊されたら、アメリカ全軍は瞬時に麻揮してしまう。この事実を前にして、アメリカはいま大衝撃を受けている。
このような中国に対して、アメリカが全面対決などするわけがない。いや、もうできなくなっているのであります。
日米関係にすきま風
そこでアメリカがいま避けようとしていることは、尖閣で日中戦争が始まり、アメリカが中国を取るか、日本を取るかの二者択一を迫られることです。
だから、安倍首相が国内のウケを狙って強がりを言って、尖閣問題で中国を刺激・挑発することが、オバマ大統領にとっては何より迷惑なのです。
「お土産」も空し
ですから、二月に安倍首相が訪米したとき、オバマは「中国を挑発しないように」「中国を剌激しないように」と釘を剌している。
この訪米に際して安倍首相は、オバマの歓心を買うために集団的自衛権やＴＰＰというお土産を持っていった。しかしオバマは冷たかったでしょう。会談中、ほとんど笑顔がなかったという。共同記者会見すらなかったですね。
朴大統領の対日批判に上下両院議員が拍手
ところがその後、韓国の朴大統領が訪米したときには、共同記者会見はもちろん、上下両院での演説すらやらせている。しかもこの演説において、朴大統領は歴史問題で日本を批判しているのです。これを聞いて、上下両院の議員たちは拍手して共感を示していた。
このように、いま日米の問では、歴史認識とか従軍慰安婦問題で、いつのまにか隙間風が吹いているのであります。
飯島訪朝も裏目に
そのような中で、飯島勲内閣官房参与が突然、平壌を訪問して北朝鮮ナンバー２の金永南と会談したのです。
この訪朝は、朝鮮総連とパイプを持つ飯島に朝鮮総連が話を持ち込み、安倍首相がそれに乗って行われたものと思われる。飯島の乗っていた飛行機に総連幹部が同乗していたことが、そのことを裏付けている。
この訪朝は極秘で進められるはずだった。少なくとも日本側はそう思っていたに違いない。ところが飛行機を降りた途端に、カメラマンが大勢いた。そして金永南と面会した飯島が、金永南に深々と頭を下げている場面や会談の様子まで映像に流され、世界に配信されてしまった。
対北包囲網の分断を策す
北朝鮮の狙いは、日・米・韓の連携を分断するにあったのです。「米・韓は圧力一辺倒だが、日本はこのように頭を下げて対話に来ているではないか」と。これを公表して北朝鮮包囲網を分断しようとした。日本は罠にはめられたのです。
この飯島訪朝について、アメリカと韓国は「日本から事前連絡がなかった」として強い不快感を示した。しかし中国は肯定的な評価を発表した。まさに中国と北朝鮮は、七月の参院選挙を前にして拉致問題で成果をあげようとする安倍首相の足下を見透かし、日米韓の連携分断を策したのです。
これで、もし北朝鮮が拉致被害者を返したら、米韓両国は、この裏には日本から莫大なカネが北朝鮮に流れたに違いないと思うのは当然。そして、崖っぷちに追い詰められている北朝鮮を助けたのは安倍政権だとして、強い不信を懐くに違いない。
また、もし拉致問題が失敗すれば、北朝鮮に利用されただけとして、日本を軽侮するに違いない。
また、もし拉致問題が失敗すれば、北朝鮮に利用されただけとして、日本を軽侮するに違いない。
「自惟孤露・無復恃怙」
いずれにしても、株高と高支持率で浮かれはしゃいでいるうちに、安倍首相はいつのまにか米国からも見放されつつある。まさに寿量品の「自惟孤露・無復恃怙」になりつつある。
その隙を突いて、中国の日本侵略はしんしんと進められているのであります。
国内の大罰も刻々と
そして国内を見てごらんなさい。日本は刻一刻と、広布前夜の大罰を迎えんとしているではないか。
首都圏直下と南海トラフの二大地震は、すでにその地鳴りが聞こえている。もしこれが発生したら、この被害だけで日本は潰滅してしまうのです。
そのうえ、安倍政権のロケットスタートは必ず「始め良し、後で大罰」となる。「真言亡国」のゆえであります。アベノミクスはやがて国債暴落とハイパーインフレを招いて、国民を奈落の底に突き落とす。
またＴＰＰは、安倍首相が政権維持のために米国に取り入ったものであるが、やがて全国民から「平成の不平等条約」「日本を売り渡した」との怨嵯の声があがること疑いない。
さらに福島原発事故すら収束の目処が立っていないのに、原発の再稼働と輸出を進める愚かさ、無責任さよ。やがて起こる巨大地震で、原発が「魔物」と化して日本列島が放射能に覆われたら、総理大臣・安倍晋三はどのような責任をとるのか。
これらさまざまの災難の後、もっとも恐るべき他国侵冦が日本を襲うのであります。
唯我一人能為救護
この亡国日本をお救い下さるのは、末法下種の御本仏・唯我一人能為救護の日蓮大聖人ただ御一人であられる。
この大聖人の重大御化導をお手伝いさせて頂くのは、御遺命を守護し奉った顕正会以外にはあるべくもない。
一時に信ずる時が来る
その顕正会は、いよいよ七月に一六〇万に成る。この一六〇万はまもなく二百万になり、五百万になり、一千万になる。そしてこの死身弘法を進める中に、客観状勢の緊迫により、国立戒壇を決する六千万地涌出現は一時に成るのであります。
上野抄には「ただをかせ給へ、梵天・帝釈等の御計いとして、日本国一時に信ずる事あるべし」と。
大聖人様の絶大威徳と諸天の働きにより、一時に信ずる時が来るのであります。
160万は大事な基盤
一六〇万はその大事な基盤である。必ずや立正安国論の月にこれを成し遂げたい。
さあ、全顕正会員、我も恋慕渇仰の信心口唱に励み、人にもこれを勧め、功徳の大歓喜の中にこの大法城を築き上げよう。
大聖人様はお待ちあそばす。大事の御遺命成就を見つめて、顕正会は何としても応え奉ろうではありませんか。以上。（大拍手）