聖滅七三三年の新春を迎う

 

　年頭の辞

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　冨士大石寺顕正会　会長　浅井昭衛

 

　昨年は、恋慕渇仰の信心口唱が、一六二万全顕正会に満ち満ちた年であった。

　これ、広宣流布の時には日本一同に日蓮大聖人を恋慕渇仰して南無妙法蓮華経と唱え奉るゆえに、その先序として、まず広布に戦う仏弟子の大集団・顕正会に、恋慕渇仰の大信心が澎湃（ほうはい）としてみなぎって来たのである。

　また昨年九月十一日には、警視庁公安部が本部会館等を不当捜索したうえ、あたかも顕正会が「暴力集団」「凶悪集団」であるかのような悪意の報道を、テレビを通じて国中に流さしめた。

　これ、御遺命の「国立戒壇」を放棄した創価学会が、国家権力を利用して、御遺命を堅持する顕正会を失わんとするの謀略であった。

　国家権力が、このような「悪人愛敬・善人治罰」の悪行をしてはならない。それは亡国を招くことになる。

　それから三月、中国は突如、尖閣諸島を含む東シナ海に防空識別圏を設定し、「圏内を飛行する航空機が命令に従わぬ場合は、武力で防御するための緊急処置を取る」旨を公告した。

　中国の尖閣奪取計画は決して気まぐれの思いつきではない、遠大周到である。まず一九九二年（平成四年）に一方的に「領海法」を制定して尖閣諸島を中国領と宣言した。次いで平成二四年に日本の国有化を見るや、これを奇貨として漁船・公船による領海侵犯を日常化した。その上での、今回の防空識別圏の設定であった。

　ここに、尖閣奪取の準備は整ったのである。あとは軍事行動を起こす口実を探すだけであった。

 

　そしてこのとき、安倍晋三首相が「靖国神社参拝」を強行したのであった。

　これは中国にとっては、尖閣奪取・日本侵略の充分な口実になる。その法的根拠が国連憲章第五三条および第一〇七条の「敵国条項」である。同条項の趣旨は「もし日本およびドイツが、再び侵略的な行動を見せたとき、あるいは第二次世界大戦で出来た国際秩序を棄損する行為に出たときには、国連加盟国は、安保理の決議や承認がなくても、自国の判断で、日本またはドイツに対して軍事的制裁ができる」というものである。

　すでに中国は昨年九月、日本の尖閣諸島国有化に対し「再び中国の主権を侵害せんとする日本の侵略行為」と非難している。そして今回の安倍靖国参拝に対しては「第二次大戦でできた国際秩序を棄損する行為」と決めつけている。すべて「敵国条項」を念頭においての発言である。

　まさに安倍首相は、中国が軍事行動を起こすに、必要にして充分な口実を与えてしまったのである。

　米オバマ政権すら、この靖国参拝に「失望している」との異例の声明を出すにいたった。

　安倍首相は就任一年、順風満帆のロケットスタートに心驕って判断を誤ったのであろう。これが安倍政権崩壊の始まりとなることは疑いない。

　いや、安倍政権崩壊などは小事。他国侵逼を招いて国を亡ぼすことこそ「第一の大事」である。

　蒙古使御書には「一切の大事の中に、国の亡ぶるが第一の大事にて候なり。乃至、一切の悪の中に、国王と成りて政悪しくして、我が国を他国に破らるるが、第一の悪しきにて候」と仰せられている。

　安倍首相は真言密教の祈祷を恃み、また「特定秘密保護法」を強行成立させた翌日には禅寺に詣で、住職と共に坐禅を組んでいる。このように邪法に固執して正法に背くゆえに、大事の判断を誤り、亡国を招くのである。

　今後、中国の侵略は尖閣奪取に始まり、いよいよ日本本土を襲うであろう。

　十字御書には「影は体より生ずるもの。法華経をかたきとする人の国は、体にかげのそうがごとく、わざわい来たるべし」と。

　日蓮大聖人に背く国は、磁石が鉄を吸うごとく、自然と他国の責めを招くのである。

　日蓮大聖人は唯御一人の末法救済の御本仏であられる。大慈大悲のこの御本仏を、日本一同、恋慕渇仰して南無妙法蓮華経と唱え奉る以外に、日本が亡国を免れる術は断じてない。

　すでに順縁広布の時は来ている。

　さあ全顕正会員、一人ひとりが仏様の使いとして、勇気凛凛、日本を救う戦いに猛進しようではないか。

 

　　　平成二六年　元旦